英語が年収に与えるインパクトとは？
近年、世界中で急速に進展しているグローバル化。
英語力に長けたグローバル人材の需要が増加している中、実際に英語を話せる人と話せない人とでは、一体どのくらい年収に差が出るのでしょうか？
本記事では、私Sayah (@sayah_media) が日本国内と海外のデータを基に、英語力と年収の相関関係について解説します。
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グローバル人材の需要が高まっている
文部科学省が公開しているレポート『グローバル人材育成推進会議中間まとめ』によると、「グローバル人材」とは以下の要素を持った人材のことです。
- 語学力・コミュニケーション能力
- 主体性・積極性、チャレンジ精神、協調性・柔軟性、責任感・使命感
- 異文化に対する理解と日本人としてのアイデンティティー
また、同レポートでは「海外旅行会話レベル」「日常生活会話レベル」「 業務上の文書・会話レベル」の規模の拡大は着実に進んでおり、今後は「二者間折衝・交渉レベル」「多数者間折衝・交渉レベル」の人材を継続的に育成・確保することの重要性について説いています。
Source: グローバル人材育成推進会議中間まとめ（2011年6月） | 文部科学省
このようなグローバルレベルで活躍できる人材の需要は、今後も高まっていくと見られており、時代のニーズに応じて、今後ますます英語力が求められることが多くなるでしょう。
約50%の社員が英語格差を感じている
それでは、実際に現在英語レベルによる年収格差を感じている人は、一体どの程度いるのでしょうか。ここでは興味深いデータを1つご紹介します。
通訳・翻訳・英語教育事業を展開しているテンナイン・コミュニケーションが『英語格差に関する意識調査』を行ったところ、「英語の習熟度による年収の格差を感じるか」という問いに対し、50.5%が「感じていない」、49.5%が「感じている」と回答したそうです。
また、この調査では、勤めている企業における「英語力の低い社員と高い社員の年収格差」について、31.3%が「1.5倍程度の差を感じる」と回答しており、20.2%が「1.3倍程度の差を感じる」、14.1%が「2倍よりも大きな差を感じる」、11.1%が「1.7倍程度の差を感じる」、10.1%が「2倍程度の差を感じる」と回答しています。
「英語力の習熟度による昇進スピード等の格差があるか」という問いに対しては、51%が「格差はない」、49%が「格差がある」と回答しており、「いつ頃から英語力の習熟度による昇進スピード等の格差が発生するか」という質問に対しては「30代」が58.2%で最多でした。
この調査によると、7割近くの人たちが1.5倍以上の年収格差を感じており、多くの30代が英語レベルの違いによる昇進スピードの差を実感しているようです。
日本企業と外資系企業の年収ギャップ
前述の通り、英語を話せるとビジネスチャンスが増え、年収アップが期待できます。しかし、英語を使って日本企業で働くか、海外または外資系企業で働くかによって、見込める年収は変わってきます。
例えば、欧米企業や外資系企業では、優秀なプログラマーやネットワークエンジニアを雇う際に、高年収を提示することも多いようです。
ここではまず、英語を使って海外や外資系企業で働く場合にフォーカスし、日本企業と海外企業の年収の違いについて解説します。
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日本の幹部クラスの給料は途上国以下
去年8月、ビジネスメディアのオンライン・ダイヤモンドが衝撃の調査結果を公開しました。
同メディアが組織・人事コンサルティングのマーサージャパンのデータを用いて、15カ国の経営幹部クラスの給料について分析を行ったところ、日本はフィリピンやタイをも下回っているという非常にショッキングな結果となったそうです。
「(1) 調査対象に大手企業の比率が高いこと」や、「(2) 手取りではなく企業側の支給額であること」を考慮する必要がありますが、下のグラフを見ると、非管理職クラスにおいて日本は15カ国中4位に位置しています。
Source: 日本企業の経営幹部の給料が「タイ・フィリピン以下」の衝撃、日本は出世するだけ損？ | ダイヤモンド・オンライン
しかし、出世するにつれ、日本よりも韓国と中国の方がカーブが急になっており、課長クラスになると日本はとうとう韓国に肩を並べられてしまいます。また、部長クラスともなると中国に追い抜かれてしまっていることが分かります。
さらに驚きなのは、経営幹部クラスになると、途上国のフィリピンやタイ、インドネシアよりも低いという衝撃の事実です。
つまり、これは実力主義・成果主義と言われる海外企業と異なり、日本企業では出世してもそれに見合った給料が貰えないことを示しています。
年収が上がりにくい日本の実態
OECD（経済協力開発機構）の調査によると、2020年の日本人の平均賃金は、1位のアメリカと44%の差があるだけでなく、OECD加盟35カ国の平均よりも22%低いという結果が出ています。
また、お隣の韓国では、過去20年間で平均賃金が43.5%も成長しているにも関わらず、日本の平均賃金はたった0.4％しか上昇していません。
つまり、これは日本企業で定年まで働き続けても、あまり大幅な年収アップは見込めないことを示しており、逆に言えば、国外や外資系企業で働いている人は、右肩上がりの年収が期待できることになります。
日本のCEOの報酬は米国の11分の1以下
マーサージャパンが発表している『各国時価総額上位企業のCEOの報酬構成』を見ると、海外企業と比べて日本企業の基本報酬額が低いだけではなく、総報酬に占める短期インセンティブ（STI）・中長期インセンティブ（LTI）の割合も非常に低いことが伺えます。
また、これは日系企業のCEO報酬が依然として固定報酬が中心で、海外企業と比べて業績連動型報酬や株式報酬の割合が低いことや、業績向上に対するインセンティブが働きにくいことを物語っています。
つまり、英語を習得すると、国内企業だけではなく海外または外資系企業で働くといった選択肢が増えることで、より年収が高い仕事に就職するチャンスを手にすることが可能です。
日本企業で英語力が年収に与える影響
英語を使って海外や外資系企業で働くことで、より高い年収を手にすることができる可能性について説明しましたが、ここでは日本企業で働くにあたって、英語力が年収に与える影響について解説します。
英語レベル別の年収差
ハイクラス転職サイトを運営しているビズリーチが、年収750万円以上のビジネスパーソンを対象に、それぞれの英語力や年収について調査したところ、英語力が高い人ほど年収が高いとの結果が出ました。
Source: 選ばれた人だけのハイクラス転職サイト | ビズリーチ
英語レベル別の平均年収は以下の通りです。
- ネイティブレベル：1,354万円
- ビジネスレベル：1,174万円
- 日常会話レベル：1,037万円
- 基礎会話レベル：1,003万円
- 英語を話さない人：976万円
このデータからは、ネイティブと英語を話さない人の間で、実に378万円もの差があることが読み取れます。
つまり人生100年時代の今、20歳から働き始めて70歳で退職した場合、ネイティブと英語を話さない人の間では、生涯賃金が約2億円変わることになります。
大学・大学院を卒業してから60歳まで、企業規模10人〜99人の企業でフルタイム正社員として働き続けた場合の生涯賃金が約2億円なので、この数値は正に1人あたりの生涯賃金分の差があることを示しています。
Source: ユースフル労働統計2020 ―労働統計加工指標集― | 独立行政法人 労働政策研究・研修機構（JILPT）
英語力を持つ人材の年収がコロナ後に急上昇
ここにもう1つ大変興味深いデータがあります。
バイリンガルのための転職・求人情報サイトを運営するヒューマングローバルタレント株式会社の調査『アフターコロナ時代、英語力が年収に与える影響は？』によると、同社がTOEIC475点以上の英語力を持つビジネスパーソンの平均年収を、コロナウイルス発生前と発生後で比較したところ、発生後の方が約1.1倍高いという結果が出たそうです。
ビジネスレベルの英語力を持つ50代女性の、コロナウイルス発生後の平均年収は、日常会話レベルの女性と比べて、約1.7倍（271万円）もの差が開いています。
さらに、英語力を持つ女性は、国税庁の調査で出ている平均年収よりも、年収が2.2倍（369万円）高いという結果となりました。
また、男女ともに、英語力を持つビジネスパーソンは、全年代においてコロナ後に年収が増加しています。
実際に筆者も、当初フリーランスのビジネス・経済ライターとして独立したものの、英語ができることによって、外資系企業の多国籍チームで米国ブランドのコピーを手がけたり、海外企業に定期的にウェブサイトのローカライズを任されるなど、より多くのクライアントや案件を獲得し、幅広く活動することができています。
英語ができるとビジネスチャンスも増え、活躍の場が広がります。また、会計士や税理士、薬剤師など、手に職を持っている方でも、英語というプラスアルファのスキルを持っておくことで、一歩抜きんでた人材になることが可能です。
このように、自身のキャリアの可能性を最大化し、グローバル時代に求められる人材になるには、英語力は必要不可欠だと言えるでしょう。
年収700万超クラスの半数が英語を話せる
転職・求人サイトを運営している株式会社キャリアインデックスも、全国の1,000人を対象とした語学レベルと年収事情の調査『CareerIndex年収・転職 実態調査 vol.7』を発表しています。
この調査によると、年収700万円以上の人の48.7%が「日常英会話や読み書きができる」と回答しています。また、年収500万円〜700万円未満の人は34.0%、年収500万円未満は22.4%となっており、英語レベルと年収の相関関係は明らかです。
また、年収700万円以上の人の5%が、フランス語や中国語においても「日常会話や読み書きレベルである」と答えています。
海外留学がキャリアに与える影響とは
英語を習得するにあたって、有効な手段の1つに海外留学があります。しかし、海外留学にかかる費用は決して安いとは言えません。
将来のキャリアを考えた時に、果たして海外留学は有効な投資先なのでしょうか。ここでは海外留学の経験が年収に与える影響について解説します。
海外留学が年収に与えるインパクト
独立行政法人日本学生支援機構（JASSO）が、留学経験者4,489名と留学非経験者1,298名を対象に行った調査『留学体験のインパクトと成果－留学経験者と留学未経験者の比較調査から－』によると、「海外留学が現在の年収を高めるために役立った」と回答した人は「つよくそう思う」「そう思う」を含めて37.4%しかいませんでした。
しかし、一方で、留学経験者と留学未経験者の年収のデータを見ると、留学経験者の方が高年収を得ている割合が高いことが分かります。
例えば、年収800万以上の場合、文化系修士・博士留学が43%、理工系修士・博士留学が30%、学士留学男性が26%、学士留学女性が11%となっています。つまり、年収800万円以上の人の60%が留学を経験しているということです。
Source: グローバル人材育成と留学の長期的なインパクトに関する調査報告書 | 一般社団法人 国際教育研究コンソーシアム
一方で国内就学者においては、年収1,500万円以上の高額所得者がほとんど見られません。そのため、海外留学は年収にポジティブな影響を与えていると言っても過言ではないでしょう。
海外留学が役職に与えるインパクト
また、役職においても、留学経験者の方が高いポストについているようです。以下のデータを見ると、経営者・役員と回答した学士留学男性は19%、文化系修士・博士留学が14.3%、学士留学女性が8.2%、理工系修士・博士留学が7.3%という結果になっています。
さらに、経営者・役員に管理職を含めた場合、学士留学男性は44.5%、文化系修士・博士が43%、理工系修士・博士が30.9%、学士留学女性が18.6%となっているなど、留学未経験者よりも留学経験者の方が高い役職に就いていることが分かります。
これを見ても、多くの企業が英語力を持った人材を高く評価していると言えるでしょう。
年収1,000万円も夢じゃない？
英語を習得することで、400万円→1,000万円に年収を上げることも決して夢ではありません。
近年、欧米では、AI技術やEV車などの最新テクノロジーの開発が加速しており、多くの企業や個人が海外展開に乗り出しています。これは現在、世界には非常に多くのビジネスチャンスがあることを意味しています。
しかし、グローバル化がもたらすのは良いことばかりではありません。今後、高度外国人材を積極的に雇用する日本企業が増加した場合、これまで私たち日本人が就けていた職の競争率が高まり、構造的失業率が上昇してしまう可能性があります。
そのためにも、今の内から英語を身につけておくことは、自身の市場価値を高める上でも必要不可欠です。プラスアルファで英語という武器を持っておくことは、さらなる競争優位性の確立をもたらすでしょう。
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