グローバル社会における英語の必要性とは？
新型コロナウイルス発生後のリモートワークの普及によって、英語力を生かした仕事や海外企業へのアクセスが容易となった今、「日本企業で働いているから英語は必要ない」「翻訳アプリがあるから大丈夫」といった考えは通用しなくなってきています。
また、現在では従来の年功序列制度から成果主義へとシフトし始める企業も多く、厳しい競争を生き抜くための語学スキルは必要不可欠であると言っても過言ではありません。
本記事では、私Sayah (@sayah_media) が今後の英語の必要性や、英語が必要な理由、英語が話せないことによって起こりうるリスクについて解説します。
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英語の影響力は世界1位
それではまず、英語の必要性について具体的に見ていきましょう。
経済学者のKai L. Chan博士のレポート『言語影響力指数（Power Language Index）』(*1) では、6,000もの言語の中から影響力の高い言語についてまとめられています。
下の表は、以下の5つの分野における20の指数を基に、各言語の影響力を指数化したものです。
- 地理（Geography）
- 経済（Economy）
- コミュニケーション（Communication）
- 知識・メディア（Knowledge＆Media）
- 外交（Diplomacy）
この指数を見ると、英語の影響力は明白です。2位の標準中国語（Mandarin）のスコアが0.411であるのに対し、英語のスコアは0.889となっており、倍以上差をつけていることが分かります。
2050年の英語の影響力
それでは英語の影響力は今後も健在なのでしょうか。下の図はChan博士が2050年の言語影響力を予測したものです。
これを見ると、2050年になっても英語の影響力は根強いことが伺えます。
まず、英語は世界共通語であるだけではなく、G7に属している7ヵ国中の3ヶ国（アメリカ、イギリス、カナダ）の主要言語でもあります。
また、ロンドンとニューヨークは世界を代表する主要都市であり、英語を公用語としている香港とシンガポールは、日本に続き、アジアの金融市場を担っている国の一つです。
そのため、英語の必要性は今後も高まっていくと思われます。
著名人が考える英語の必要性
それでは多くのビジネスパーソンから支持を得ている起業家やインフルエンサーは、今後の英語の必要性について一体どのように考えているのでしょうか。
ここでは実業家のひろゆきさんや堀江貴文さんが語った、英語の必要性に関するコメントをいくつかまとめてみました。
ひろゆき 氏が考える英語の必要性
2ちゃんねるの創設者で、現在は英語圏最大の匿名掲示板「4chan」の管理人を務める実業家のひろゆきさんは、自身のYouTubeチャンネルで英語の必要性に関して、「日本の経済が上手く回っているのであれば海外を気にする必要はないが、残念ながら日本は一人あたりの所得が下がり続けているのが実情です」とコメントしています。
さらに、「今後は外国との貿易取引や海外で働くことを意識しなければならない人が増えてくる」とした上で、日本語以外の言語を習得しておくことの必要性について言及しました。
堀江 貴文 氏が考える英語の必要性
堀江貴文さんは、2016年に自身のYouTubeチャンネルで公開された動画で、「自動翻訳機の発展で英語教育の需要は減るか」という質問に対し、「ネットの普及で手軽に安く学べるようになっているから当然重要度は下がっていくし、どの辺りで落ち着くかは予測が難しい」と回答しています。
一方で、2018年に発売された自身の著書『英語の多動力：世界でビジネスするホリエモンの英語術』では、堀江氏は「AIが発達しても英語の必要性は変わらない」との見解を述べています。
その理由について「会話のスピード力を高めるためにも英語は必要」と語った同氏。
社内公用語の英語化が広がりつつある
広がりつつある企業の国際化。ここでは、企業が考える英語の必要性について見ていきます。
近年、楽天や資生堂、ファーストリテイリング（ユニクロ、GUなど）、ホンダ、日本板硝子、三井住友銀行、三井不動産、シャープを始め、多くの企業が社内公用語英語化を推進しています。
また、ソフトバンク、日立製作所、武田薬品工業なども、グローバル人材の育成に取り組んでいる企業の代表格です。
他にも、入社基準や昇進条件に一定のTOEICスコアを定める企業の増加など、英語の必要性と可能性を意識した動きが加速しています。
これを見ても、多くの企業が国際社会での生き残りをかけて、英語力やグローバル戦略の強化に努めていることが伺えるのではないでしょうか。
政府発信の英語教育改革が進んでいる
また、グローバル化に対応すべく取り組みを進めているのは、企業だけではありません。
2020年度、文部科学省が定めている教育課程（カリキュラム）の基準「学習指導要領」 (*2)の内容が大きく変わりました。
学習指導要領の改訂によって、2020年度に小学校、2021年度に中学校、2022年度には高等学校の外国語教育が一新されます。
今回の改訂の目的は、グローバル化や情報化、技術革新を始めとする社会の変化を見据えた教育への見直しです。
さらに、近い将来AIやロボットによって職業が代替可能となる懸念が強まる中で、「生きる力」を育むことの必要性が高まっています。
小学校の英語教育
まず、第一弾として、2020年度から小学校の外国語教育が教科化されました。
これによって、小学校中学年（3・4年生）では、総合的な学習の一環としてではなく、週1 (年35回) の「外国語活動」として英語学習の時間が設けられます。
また、小学校高学年（5・6年生）でも、これまで週1回・35回だった「外国語活動」の代わりに、今までの2倍となる週2 (年70回) の「外国語科」が導入されました。
Source: 新学習指導要領 参考資料集 | 文部科学省
中学校の英語教育
2021年度には、中学校の英語の授業がすべて英語で行われるようになりました。
この件については結構メディアで話題になったため、一度は耳にしたことがあるのではないでしょうか。この改訂に伴い、教科書の内容も大幅に一新されています。
高等学校の英語教育
また、2022年度には高校の「コミュニケーション英語」が、「英語コミュニケーション」という名前に変更されます。
内容に関しても、ディベートやディスカッションを行う「論理・表現」の科目が設置されるなど、今後は詰め込み型の学習ではなく、自己発信力がますます必要とされていく見込みです。
さらに、改定後は暗記する英単語の量も増えるとも言われています。
この改訂によって、従来のインプット重視の英語教育ではなく、インプットとアウトプットの両方を意識した、より実践的な英語力を鍛えていきます。
大学の英語教育
2020年に大学入試における英語の試験で、リスニングとリーディングの割合が5:5に変更されたことは記憶に新しいです。
加えて、大学入試センターが認定した民間4技能試験のスコアを、成績に反映できることになりました。しかし、英語資格の代表格ともいわれるTOEICは、該当試験に含まれていません。
2020年から4年間の移行期間を経て、2024年度には外部試験のスコアのみ認められるようになります。これに伴い、大学入学共通テストにおいて英語の試験は撤廃される予定です。
プログラミング教育も必修化
この他にも、プログラミングや情報セキュリティの基礎を学ぶ「情報Ⅰ」が必修化されており、2024年には大学入学共通テストに、プログラミングを含む情報科目やCBT形式の導入が検討されています。
このように、現在国を挙げて学校教育の大幅な改革が推進されており、実践的な英語力や情報活用能力の必要性は、今後ますます高まっていくと言えるでしょう。
英語が話せないことで起こりうるリスク
外国人と話す機会や海外に行く機会がない方の中には「英語の必要性を感じない」という方もいるのではないでしょうか。
ここでは、英語力の不足によって今後起こりうるリスクについて解説します。
①給料が増えにくい可能性がある
OECD（経済協力開発機構）によると、2020年のOECD加盟35カ国の平均賃金と比べて、日本人の平均賃金は22%低いという結果が出たそうです。さらに、この20年間で日本の平均賃金はたった0.4％しか増加していません。
経営幹部クラスにおいても、途上国であるフィリピンやタイ、インドネシアよりも報酬が低いこと(*3)や、CEOにおいても、米国の報酬の11分の1以下であること(*4)が明らかとなっており、物議を醸しています。
また、人生100年時代と言われている今、少子高齢化が加速し続けている日本では、老後の生活に対する懸念が広がっています。
2019年に金融審議会 市場ワーキング・グループが発表した「老後の資金には2,000万円必要」(*5)という試算は、今でも物議を醸しています。高齢夫婦無職世帯では、毎月の赤字額が約5万円にものぼるそうです。
そのため、いざとなった時に海外でも通用するスキルを身につけておくことは、収入基盤を盤石なものにする上で、今後より必要となってくるでしょう。
英語と年収の相関関係においては、こちらの記事で詳しく解説しているのでよかったらご覧ください。
さらに、現行の年金制度では老後の生活が賄えないことを受け、政府は「貯蓄から投資へ」というスローガンを掲げ、国民に自助努力を促しています。
今後は年金に頼るのではなく、少額投資非課税制度の「一般NISA」や「つみたてNISA」、私的年金制度「iDeCo」などを活用し、自身の力で資金形成を行っていかなければなりません。
英語力を高めることは、将来の貯蓄用に投資を行う上でも有益です。経済成長が期待される国の企業に投資する上で、最新の情報はほとんど英語で書かれています。
日本語への翻訳を待っているだけでは、大事な情報を見逃してしまったり、乗り遅れてしまう可能性があります。
英語力を身につけることで、最新の有益な情報を効率的に収集することが可能です。
②就職・転職できない可能性がある
近年、国際社会における競争力や地位の確保が重視される中、英語力を持った人材を必要とする企業が増えています。
ここでは、TOEICを運営している国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）が、2,442の企業・団体を対象に行った『英語活用実態調査2019』(*6)の結果を見ていきましょう。
Source: 英語活用実態調査2019（企業・団体）｜IIBC
こちらのアンケートでは、「今後のビジネスパーソンにとって重要な知識やスキル」という問いに対して、82.6%の企業・団体が「英語」と回答しています。
また、「社員に職員に不足している・今後強化する必要がある知識やスキル」においても、英語が67.0%で1位です。
この結果を見ても、多くの企業が人材に対して英語力を必要としていることが伺えます。大学生・大学院生の就活や社会人の転職においても、英語力があることは有利に働くはずです。
他にも、中国などでは優秀なシステムエンジニア（SE）やプログラマーなどのIT人材が、好条件でヘッドハンティングされています。そのような場合、中国語ではなく英語が使われることも多いです。
英語を話せると海外企業からタスクを受注したり、海外や外資系企業で働くなど、数多くのビジネスチャンスを手に入れることができます。つまり、現在より高収入で働くことも期待できるでしょう。
③仕事がなくなる可能性がある
また、英語力不足が原因で仕事を失うリスクが考えられます。ここではその可能性について、4つの理由を挙げて解説していきます。
1. 国力の低下
まず、仕事を失ってしまう理由の一つに、国力の低下があります。
GDP（国内総生産）とは、一定期間内に国内で産出されたモノやサービスの付加価値のことです。つまり、この数値は日本が儲けたお金のことを表しており、日本の国力や経済力を示しているとも言えるでしょう。
しかし、2020年度の日本のGDP（国内総生産）は、伸び率がマイナス4%となっており、比較可能である1995年以降で最大の下落となっています。
また、世界の1人あたりのGDPランキングにおいては、1988年に日本が2位に君臨して以来、2021年時点で25位にまで転落しているのが現状です(*7)。
また、2017年にPwC（プライスウォーターハウスクーパース）が発表した2050年の世界GDPランキングによると、日本のGDPは中国、インド、米国、インドネシア、ブラジル、ロシア、メキシコに次いで世界8位になる(*8)と予測されています。
一方で、英語圏の代表国とも言えるアメリカは、人口が増加し続けているほぼ唯一の先進国です。国連の世界人口予測によると、2050年におけるアメリカの人口は、約3億8000万人に増える見込みとなっています。
人口が増えれば労働力が増加するため、国の経済成長にもつながります。一方で、日本のように少子高齢化が進展している国は、生産年齢人口の減少によって、労働力不足や経済規模の縮小が見込まれます。
そのため、いざとなった時に海外で活躍できるスキルを持っておくことで、仕事を失ってしまうリスクの回避が可能です。
2. AIの進化と普及
近年、AIやロボットの進化や普及によって、いくつかの職業が代替される可能性があるという懸念が広がっています。
実際に筆者がいるWeb/IT業界においても、最近はAIライティングレコーダーなどの登場により、これまで平気で半日かかっていた文字起こしの時間を大幅に短縮できるようになるなど、大きな恩恵を受けています。
不足している労働力の供給を補うためには、このようなテクノロジーの導入は必要不可欠です。しかし、「労働力が足りないのであれば、仕事には困らないのでは？」と思う方も多いのではないでしょうか。
ここでは、オックスフォード大学のカール・ベネディクト・フレイ博士とマイケル・A・オズボーン准教授が共同研究し、2013年に発表した論文『The Future of Employment: How Susceptible Are Jobs to Computerisation?（雇用の未来：コンピュータ化が仕事にもたらす影響）』を見ていきましょう。
両者が「コンピューター化がアメリカの労働市場に及ぼす影響」について調査を行った結果、アメリカの総雇用の約47%が危険にさらされる(*9)という予測が明らかになりました。
さらに、マッキンゼー・グローバル・インスティテュート（MGI）の『未来の日本の働き方』によると、日本では技術の進化によって、2030年までに既存の業務の27% が自動化され、1,660万人分の雇用が代替される可能性があるとのことです(*10)。
つまり、これは一般事務員や警備員、建設作業員、タクシー運転手、電車の運転手、工場作業員、配達員、レジ係など、一部の代替可能な職業が減少する可能性があることを示しています。
3. 外国人労働者の増加
アメリカが出生率が低下しているにも関わらず、人口が増加している理由として、毎年100万人前後の移民を受け入れているという背景があります。
日本でも雇用の不足を補うべく、外国人労働者の受け入れを拡大する動きが進んでいます。
2019年4月に日本は「特定技能」という新しい在留資格を導入しており、当初の想定では5年間で34万5,000人ほどの外国人労働者の受け入れを見込んでいました。
現在では、出入国管理庁は新たに対象として11分野の業種を追加し、永住権取得や家族帯同を可能にすることを検討しており、早くて今年3月にも関連省令を改定する予定です(*11)。
外国人労働者の受け入れが今以上に活性化すれば、安価な労働力として外国人労働者の必要性や需要が高まり、日本人の仕事と置き換えられてしまう可能性があります。
さらに、新型コロナウイルスによるデジタル化の加速によって、オンラインでの作業や連携がスムーズとなったことから、人件費が安価な海外企業や外国人フリーランスに委託するケースも増えています。
つまり、これまで競争相手は日本人だけで良かったのが、国際的な人材獲得競争の激化によって、今後は外国人までもがライバルとなる可能性があるということです。
優秀かつ勤勉な外国人労働者にタスクを代替されないためにも、私たちはこれまで以上に付加価値を高めていく必要があります。
また、今後海外との取引や外国人労働者との作業が増えていくことを考えると、英語力の必要性はより高まっていくでしょう。
4. 英語教育を受けている若者の増加
私たちの競争相手となるのはテクノロジーや外国人労働者だけではありません。今後は会社の後輩ですら、脅威になり得る可能性があります。
日本の小学校・中学校・高等学校・大学において、英語教育の改革が進んでいることは上で説明させていただきました。
今後、より質の高い英語教育やプログラミング教育を受けた若者たちが、次々に入社・転職してくることを考えると、彼らはあなたのポストを脅かす存在となる可能性があります。
彼らは英語×ITのスキルをどちらも当たり前に兼ねそろえている可能性があるためです。
また、日本でも欧米のような成果主義への移行が進むにつれ、年齢や勤続年数を考慮した年功序列制は通用しなくなり、これまで以上にスキルが必要とされると見込まれます。
もはや英語が「特別なスキル」ではなく、「持っていて当然のスキル」と認識される時代は、目前に迫ってきているといっても過言ではないかもしれません。
他力本願ではなく自分の足で歩く時代
「入社さえしてしまえばあとは定年まで安定」「定年後はのんびり年金生活」という概念が常識だった時代から、現在では自ら道を切り拓かなければならない時代へと変わりつつあります。
これからは会社や社会に対して受け身になるのではなく、自らキャリアパスを構築し、老後の資金を形成するなど、自分の人生をデザインする力を養っていくことが必要です。
英語という武器を一つ身につけておくことが、今後ライバルたちとの差別化や、さらなる競争優位性の確立にもつながっていくでしょう。
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References
(*1): Power Language Index | Kai L. Chan, PhD
(*2): 新学習指導要領 参考資料集 | 文部科学省
(*3): 日本企業の経営幹部の給料が「タイ・フィリピン以下」の衝撃、日本は出世するだけ損？ | ダイヤモンド・オンライン
(*4): 海外各国との比較でわかる日本企業のインセンティブ報酬の実態 | マーサージャパン
(*5):高齢社会における資産形成・管理 | 金融審議会 市場ワーキング・グループ
(*6): 英語活用実態調査2019 | 国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）
(*7) : GDP per capita, current prices | IMF
(*8): The Long View How will the global economic order change by 2050?｜PwC
(*9): The Future of Employment: How Susceptible Are Jobs to Computerisation? | Oxford Martin School | University of Oxford
(*10): 未来の日本の働き方 | マッキンゼー・グローバル・インスティテュート（MGI）
(*11): 出入国管理庁、特定技能見直しへ 外国人労働者に永住の道広がる | ロイター